第一三共株式会社(4568)
第一三共株式会社(証券コード 4568)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-03-31)のデータによると、ROE16.9%は高水準で、資本効率の良さが際立つ。また、自己資本比率42.1%は標準的な水準。また、本業の高い収益力がROEにも反映されている。前期と比較すると、売上高は前期比増収(+12.6%)、営業利益は減益(-22.3%)となった。ROEは前期比1.0pp悪化した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 2.8%
- ROE: 16.9%
- 自己資本比率: 42.1%
- 営業利益率: 12.2%
- PER: 18.30倍
- PBR: 2.99倍
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業績・配当の推移(直近5期)
売上高は2022年3月期の1.04兆円から2026年3月期の2.12兆円となり、年平均成長率は+19.4%です。2026年3月期のEPSは151.17円、1株配当は78円です。直近の期まで、売上高は4期連続の増収、1株配当は4期連続の増配です。直近5期で、ROEは5.1%〜17.9%、自己資本比率は42.1%〜60.8%の範囲で推移しています。
出典: EDINET 有価証券報告書の連結数値
業種内の位置づけ
医薬品 79社中 8位(総合63点)
6軸スコア: 割安度19(割高)・稼ぐ力74(高収益)・成長性82(高成長)・安全性77(健全)・還元力68(標準)・事業独占力59(強い)
業種(医薬品)の中央値との比較: ROE 16.9%(業種の中央値 -4.5%・78社中7位)、ROA 7.0%(業種の中央値 -4.9%・79社中13位)、営業利益率 12.2%(業種の中央値 1.4%・65社中14位)、売上高成長率 12.6%(業種の中央値 4.2%・65社中17位)、自己資本比率 42.1%(業種の中央値 69.7%・79社中68位)、PER 18.3倍(業種の中央値 16.6倍・38社中18位)、PBR 2.99倍(業種の中央値 1.48倍・44社中7位)、配当利回り 2.82%(業種の中央値 2.81%・37社中18位)、配当性向 51.6%(業種の中央値 50.0%・36社中17位)。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-01。
関連ページ
同業種の銘柄(医薬品)
総合スコア上位
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者(保有割合の高い順)
- ブラックロック・ジャパン株式会社 8.16%
- 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 5.36%
- 野村アセットマネジメント株式会社 5.19%
- 株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ 4.61%
- 日本生命保険相互会社 4.44%
- キャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント・カンパニー 3.83%
- 株式会社みずほ銀行 3.25%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です(5%以下になると、以後の報告義務はなくなります)。
よくある質問
第一三共株式会社(4568)の配当利回りは?
最新決算期の配当利回りは2.8%です。市場平均を上回る水準であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
第一三共株式会社(4568)のROEは?
最新決算期のROEは16.9%で、高水準にあります。前期比では1.0pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
第一三共株式会社(4568)の財務健全性は?
自己資本比率は42.1%で、標準的な財務健全性を保っていると評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
第一三共株式会社(4568)の収益性はどうですか?
営業利益率は12.2%で、高い収益性を示しています。前期比では減益(-22.3%)となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
第一三共株式会社(4568)は割安ですか?
PERは18.30倍で、概ね市場平均並みの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。