東京海上ホールディングス株式会社(8766)
東京海上ホールディングス株式会社(証券コード 8766)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-03-31)のデータによると、ROE7.1%はやや低位な水準。また、自己資本比率24.1%はやや低く、負債依存度が高め。また、PER26.2倍はやや高め。前期と比較すると、売上高は前期比減収(-8.8%)となった。ROEは前期比13.5pp悪化した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 3.0%
- ROE: 7.1%
- 自己資本比率: 24.1%
- PER: 26.16倍
- PBR: 1.73倍
東京海上ホールディングスをAIに分析させる
Claude・ChatGPTで「東京海上ホールディングスを分析して」と話しかけるだけ。
- 無料で1日100回
- APIキー不要
業績・配当の推移(直近5期)
売上高は2022年3月期の5.86兆円から2026年3月期の7.69兆円となり、年平均成長率は+7.0%です。2026年3月期のEPSは18.62円、1株配当は14.53円です。直近の期まで、1株配当は4期連続の増配です。直近5期で、ROEは7.1%〜20.6%、自己資本比率は13.1%〜24.1%の範囲で推移しています。
出典: EDINET 有価証券報告書の連結数値
業種内の位置づけ
保険業 14社中 8位(総合56点)
6軸スコア: 割安度24(割高)・稼ぐ力42(やや低い)・成長性65(安定成長)・安全性72(健全)・還元力68(標準)・事業独占力66(強い)
業種(保険業)の中央値との比較: ROE 7.1%(業種の中央値 8.6%・14社中11位)、ROA 1.6%(業種の中央値 1.7%・14社中8位)、自己資本比率 24.1%(業種の中央値 22.9%・14社中7位)、PER 26.2倍(業種の中央値 16.9倍・13社中2位)、PBR 1.73倍(業種の中央値 1.38倍・13社中3位)、配当利回り 2.98%(業種の中央値 3.14%・12社中7位)、配当性向 78.0%(業種の中央値 46.6%・12社中3位)。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-01。
関連ページ
同業種の銘柄(保険業)
総合スコア上位
- SOMPOホールディングス 8630 70点
- アイリックコーポレーション 7325 68点
- MS&ADインシュアランスグループホールディングス 8725 66点
- 第一ライフグループ 8750 63点
- ブロードマインド 7343 62点
- SBIインシュアランスグループ 7326 61点
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者(保有割合の高い順)
- ブラックロック・ジャパン株式会社 7.11%
- 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 5.09%
- 株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ 4.84%
- みずほ証券 株式会社 3.97%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です(5%以下になると、以後の報告義務はなくなります)。
よくある質問
東京海上ホールディングス株式会社(8766)の配当利回りは?
最新決算期の配当利回りは3.0%です。市場平均を上回る水準であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
東京海上ホールディングス株式会社(8766)のROEは?
最新決算期のROEは7.1%で、やや低位な水準にあります。前期比では13.5pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
東京海上ホールディングス株式会社(8766)の財務健全性は?
自己資本比率は24.1%で、財務レバレッジが高く、負債依存度に注意が必要と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
東京海上ホールディングス株式会社(8766)は割安ですか?
PERは26.16倍で、成長期待を織り込んだ高めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。