総資産回転率とは？資産を売上に変える効率を見る指標
総資産回転率とは
総資産回転率は「持っている資産をどれだけ売上につなげたか」を示します。ROAを分解して、利益率と資産効率のどちらが強いかを見る時にも使います。
計算式
総資産回転率 = 売上高 ÷ 総資産
使い方
- 資産効率を確認する
- ROAの背景を分解する
- 同業内で設備や在庫の効率を比較する
注意点
- 装置産業では低く、小売業では高くなりやすい
- 資産圧縮で一時的に改善する場合がある
- 利益率もあわせて見る
総資産回転率の読み方
総資産回転率は、売上高を総資産で割った指標で、会社が持つ資産を1年間に何回、売上に変えたかを表します。1.5回転なら、総資産の1.5倍の売上を上げている計算です。同じ資産でより多く売れていれば効率が高いことになり、店舗、工場、在庫、現金などを含む会社全体の資産の使い方を評価する物差しになります。
この指標は、利益率とセットで見ることに意味があります。純利益率に総資産回転率を掛けるとROA（総資産に対する純利益の割合）になるため、ROAが低い理由が「利益率の低さ」なのか「回転の遅さ」なのかを切り分けられます。回転率が低い会社が悪いわけではなく、資産を大きく持つ業種では、利益率の高さで補う設計が一般的です。
実在企業で見る総資産回転率の計算例
ディスカウントストアのパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（7532）は、回転率が高く、しかも上がっている例です。2021年6月期は約1.25回転（売上高約1兆7,086億円、総資産約1兆3,703億円）、2026年6月期は約1.53回転（約2兆4,453億円、約1兆6,024億円）でした。売上高は約43%増えたのに対し、総資産は約17%しか増えていません。2026年6月期は、純利益率約4.5%に回転率約1.53を掛けて、ROAは約6.9%（実際は6.87%）です。
石油元売りの出光興産（5019）は、回転率が高く、利益率が低い業種の例です。2021年3月期の回転率は約1.15回転（純利益率約0.8%、ROA約0.9%）、2023年3月期は約1.94回転（純利益率約2.7%、ROA約5.2%）、2026年3月期は約1.52回転（約2.1%、約3.2%）でした。売上高は約4兆5,566億円から2023年3月期の約9兆4,563億円まで倍増し、2026年3月期は約8兆1,059億円です。資産の増え方よりも売上の増減が回転率を大きく動かしており、利益率が数%でも、回転率が高いためROAが大きく変動しています。
警備のセコム（9735）は、回転率が低く、安定している例です。2021年3月期から2026年3月期まで、0.55〜0.56回転の狭い範囲で動きました。2026年3月期は、売上高約1兆2,569億円に対して総資産が約2兆2,301億円と、売上の約1.8倍の資産を持っています。その代わり、純利益率が約9.0%と高く、掛け合わせたROAは約5.1%です。資産が多く回転が遅くても、利益率でROAを確保している設計です。
業種による水準の違い
総資産回転率は、業種で大きく変わります。小売りや石油元売りなど、薄利多売の業種は1回転を超え、出光興産は1.2〜1.9回転、パン・パシフィックは1.3〜1.5回転でした。一方、警備、通信、鉄道、不動産のように、大きな資産を長く使う業種は、1回転を下回ります。セコムは約0.56回転です。
回転率は、現金や投資有価証券、のれんなど、売上を生まない資産が多いと下がります。同じ業種でも、資産を使い切っているかを比べるのに役立ちます。業種の標準を知り、同じ会社の数年の変化を見ます。
よくある誤解
1つ目は「回転率が高い＝儲かる会社」という見方です。出光興産のように、回転率が1.9回転あっても、純利益率が低ければ利益は多く残りません。2つ目は、回転率の上昇＝経営の改善という決めつけです。売上高が市況で膨らんだだけの場合は、価格が戻れば回転率も下がります。
3つ目は、総資産の増加が回転率を下げる点です。M&Aで大きな買収をして総資産が増えると、売上が追いつくまで、回転率は一時的に下がります。4つ目は、期末の総資産を使うため、期中に大きく動いた会社では実態を反映しないことがあります。数年の推移で見るのが安全です。
使い方の手順は、まず純利益率と掛け合わせてROAを出し、利益率と回転率のどちらが効いているかを切り分けることです。出光興産の2023年3月期は、純利益率約2.7%に回転率約1.94を掛けてROAが約5.2%、セコムは純利益率約9.0%に回転率約0.56を掛けて約5%と、近いROAでも組み立てがまるで違います。
他の指標との組み合わせ方
総資産回転率は、純利益率と掛け合わせてROAになり、さらにレバレッジを掛けるとROEになります。資産の中身は、売上債権・棚卸資産の回転日数やCCCで確かめられます。ガイドでは、ROEとROAの違いや、生産性の観点を紹介しています。
データの出所
総資産回転率の計算例は、有価証券報告書（EDINET）をもとにラジ株ナビが整理した財務データ（2026年10月時点）の「総資産回転率」「売上高」「総資産」「純利益率」「ROA」から取っています。対象はパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（7532）の2021年6月期と2026年6月期、出光興産（5019）の2021年3月期・2023年3月期・2026年3月期、セコム（9735）の2021年3月期〜2026年3月期です。特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。
よくある質問
総資産回転率は何回転あればよいですか？
業種で大きく違い、一律の基準はありません。本文の例では、石油元売りの出光興産が約1.2〜1.9回転、ディスカウントストアのパン・パシフィックが約1.3〜1.5回転、警備のセコムが約0.56回転でした。同業他社と自社の推移で見ます。
総資産回転率が低い会社は、効率が悪いのですか？
そうとは限りません。セコムは約0.56回転と低いものの、純利益率が約9.0%と高く、ROAは約5.1%を確保しています。回転率と利益率を掛け合わせたROAで評価します。
総資産回転率とROAの関係を教えてください。
ROAは、純利益率×総資産回転率で表せます。パン・パシフィックの2026年6月期は、純利益率約4.5%×回転率約1.53で、ROAは約6.9%です。ROAが低い理由を、利益率と回転率のどちらにあるかで切り分けられます。
関連用語
データの出典と更新
この用語解説はEDINET財務データ、決算書分析、株式投資で一般的に使われる財務指標の定義をもとに整理しています。最終更新日: 2026-11-01。
著者・運営者
本ページは、ラジトレが運営するラジ株ナビ編集方針に基づき、日本株の財務分析、EDINETデータ、決算短信、配当情報をもとに作成しています。